2018年04月03日 14時02分

近頃のビジネスシーンではIT化が浸透していますから、紙媒体だけの書類だけで事務作業をしている会社は少数派になっています。ビジネスの効率化を図るためにクラウドサービスを導入する企業もあります。オフィス内の書類をデジタル化しておけば、劇的に業務の効率化が図れます。
 
全ての書類をデジタルにしておけば、書類の盗難や紛失する被害もなくなるのです。社員の仕事内容をクラウドサービスによって一元化しておけば、巨大プロジェクトの進行具合が目に見えてチェックできます。可視化できるので、プロジェクトをインチャージしているリーダーは必要に応じてプランを修正してコントロールできます。
 
このようなオフィスのIT化の一貫として、オフィスにタブレットを導入する企業もでてきています。プレゼンテーションをするデータの作成や文書作成はデスクトップパソコンでします。営業先においてクライアントへのプレゼンテーションもタブレットでできます。利用シーンごとに機器を利用する動きも活発になってきているのです。
 

• リーズナブルなコストで最新機種のタブレットを一括で利用できる半面、デメリットもある！

 
ハイスペックのビジネス用途のデスクトップパソコンと比べた場合にタブレット端末は遥かに料金が安いです。けれども、社内のスタッフ全員の分を一括購入するとなるとコストが問題になります。
 
近頃は業務用の端末を購入するのではなくて、レンタルする会社も増えています。最新機種でも問題なくレンタルできて臨機応変に利用できてリーズナブルだから注目されているのです。
 
しかし、タブレット・レンタル・サービスには、いくつかの問題点があります。デメリットと言えるでしょう。

■1番目のデメリットは「全ての機種がレンタルできるとは言えないこと」です。
世の中に普及している全てのモデルが利用できる保証はありません。レンタル会社によっては、特定のブランド（例えばApple社に限る）しか扱っていないこともあります。
 
オフィスのパソコン端末のOSとの互換性がなければ、コストを払ってレンタルするメリットはありません。レンタルを検討しているならば、お互いのOSの互換性をしっかりとチェックしましょう。ブラウザベースのクラウドをメインに考えているならば大きな問題にはなりません。
 
 
■2番目のデメリットは、「レンタルと言えども注意して使わなければならないこと」です。
簡単に言えば、レンタカーを借りているイメージです。レンタルしている間に故障させてしまったり、ウイルスに感染させてしまったりすると、場合によっては損害賠償を請求されるかもしれません。
 
デスクトップパソコンと異なって、タブレット端末は持ち歩くケースがとっても多いです。落下させてしまったり盗難にあったり、水没のリスクが多くなってきます。そういった意味もあって他のレンタル商品よりも高めのレンタル料金になっています。
 
レンタルしているときの保証内容を確認しておきましょう。保証がないならば全て自己責任になります。ペナルティーのコストを支払うとなると決して安い支出にはなりません。レンタル会社には厳しい規約が設定されていることもあります。
 
ユーザーの自由にアプリケーションを追加してはいけないとか、タブレットの設定を無断で変更してはならない制限があったりします。個人のアカウントでログインしてはいけない規定があると、すごく使い勝手が悪いです。厳しすぎる利用条件があるとスタッフ全員に配布してもポテンシャルが発揮できません。レンタルした意味がなくなってくるのです。